COMPANY

会社情報

代表挨拶

働く人にやりがいと生きがいを
組織に活力を

全ての人に真の笑顔を
私たちは日本を元気にします

私どもはマインド教育・価値観教育をベースに個人の行動変革と集団の活性化を志向する、日本を代表するユニークな産業教育機関です。

21世紀は心の時代です。あらゆる技術が相乗的、加速度的に進化して残酷なまでに生産性を高め、その延長線上で成果が求められる時代。一歩間違えば、人間は技術に振り回され、時に社会的に、時に存在そのものの命さえ奪われかねません。だからこそ、その技術を人類発展のよりよい方向に正しく、力強く活用しようとするマインドが求められているのです。

このような時代に、優れたマインドを持つ行動力溢れた実践型の人材=人財を育てるため、私たちライフワーカーズは業種、業態、業容を超え、たくさんの企業さま、団体さまからよきパートナーとしてご愛顧頂いています。

代表取締役 菅沼義一

会社概要

社名 株式会社ライフワーカーズ
企業理念 働く人にやりがいと生きがいを
組織に活力を
全ての人に真の笑顔を
私たちは日本を元気にします
教育理念 皆さまが膝を叩くお手伝いをします
創業 1994年4月1日
設立 ①2004年9月1日
②2007年1月10日
資本金 1,000,000円
代表取締役 菅沼 義一
本社 〒444-0068 愛知県岡崎市井田南町5番地5
電話 0564-28-2543
FAX 0564-47-8782
URL https://lifeworkers.co.jp/
E-mail 問い合わせはこちらから
事業内容 教育並びに人材=人財活性事業全般(下記各号)
①社員教育・学生指導及び関連する各種セミナーの企画開催と講師派遣
②社員教育並びに人事評価制度に係るコンサルティング
③人材=人財採用に係るコンサルティング
④企業並びに事業理念・会社方針・社是社訓などに係るコンサルティング
⑤インターンシップ制度に係るコンサルティング
⑥上記各号に係る寄稿及び関連図書の執筆・作成 他
取引銀行 岡崎信用金庫
碧海信用金庫

山椒は小粒でピリリと辛い。小さいナリの会社の現状は、さながら(現)代表取締役による「 ” 菅沼 義一 ” 社員教育研究所 」のよう。しかし実績信頼教育コンサルティングの独自の切り口超正統派としての王道概念、そして突出した研修品質については、合わせて日本を代表するユニークさと価値です。

沿 革

1994年 4月

(現)代表取締役の個人事業として、中部圏の中小企業向けに社員教育コンサルティング事業を開始。

マネジメント論に人間学を融合させた”企業組織論” と、ホテル業界での現場及び採用教育実務経験で得た知見、芸能修行で修得したアクターズメソッドや空間演出の知見を駆使して、ホテル業界、レストラン業界、セールス業界で事業展開。

企業組織論系ワークショップ教材として、さまざまなタイプのグループ討議設問集を開発開始。

1996年10月

新たに建築業界、不動産業界、スポーツクラブ業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

研修品質向上のため、研修都度、オリジナルビジュアル教材とテキスト教材を新規まはたブラッシュアップ開発し始める。ビジュアル教材のメインツールはPPTとし、以来プレゼンテーションページは1カリキュラムあたり平均100~120枚程度、テキストはA4サイズで35枚程度の品質を堅持。研修都度のブラッシュアップ又は新規開発についても今日まで徹底。

1998年 4月

愛知県岡崎商工会議所 ”人材確保研究会(現 人事研究会)” の監事会社となる。

岡崎市を中心に教育コンサルティング事業の引き合いが急増。

1999年 3月

”あり方” 教育の新教材として”十ヶ条”教材のシリーズ開発、教材展開を始める。

”新入社員十ヶ条” 教材を開発。これに基づく新入社員研修を新たに開発し、既存の新入社員研修に置き換える。

2000年 6月

”職業能力十ヶ条” 教材を開発。これに基づく中堅~管理者層の研修を新たに開発し、既存の研修に置き換える。

2000年 9月

当時の個人事務所であり(現)ライフワーカーズの本社事務所が東海豪雨により床上浸水被害に遭う。仮事務所で営業しながら復旧に3ヶ月以上を要す。(後に激甚災害に指定されました。時間当たり最大降水量97.5mm。2日間の積算降水量600mm超。復旧に際してお世話になった皆さまに心から御礼申し上げます。名古屋の天白地域の被害は更に甚大で、お亡くなりになられたには心からのご冥福を、ご家族さまにはお悔やみを申し上げます。また家屋を失われたかたにも心からお見舞い申し上げます。)

2001年 8月

”就職活動十ヶ条” 教材を開発。これに基づく就職指導支援事業を始める。依頼を受けた高校、専門学校、短大、4大などで講演、就職指導授業を担当し始める。但しコア事業外。フィールドワーク、社会貢献事業として位置づける。

2002年 9月

”ライフワーカーズ” を事業名称とする

2003年 4月

新たに金融業界、生保業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2003年 7月

”就職活動十ヶ条” 教材を高校生向けと大学生向けに分離再推敲して教材化。

新たに製造業界、自動車業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2003年 9月

”職業体験(インターンシップ)十ヶ条”教材を開発。県下大学の講演、担当講義で活用し始める。

2003年10月

"営業活動十ヶ条”教材を開発。これに基づく営業研修を新たに開発し、既存の営業研修に置き換える。

2004年 2月

新たに技術サービス業界、ビル管理業界、製造業界、自動車業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2004年 7月

クライアントを大手上場企業、事業エリアを関西圏にまで拡大。

3つの ”あり方” を整えながら、人と組織のパフォーマンス向上にコミットしていく ”組織活性化研修” を開発。事業展開を始める。

2004年 9月

フジケングループ系列会社として愛知県岡崎市に ”株式会社ライフワーカーズ” を設立。(現)代表取締役が当時の取締役社長に就任。

2004年10月

新たに介護福祉業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2005年 5月

新たに医療業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2005年11月

事業エリアを中国圏・四国圏にまで拡大。

”サービス十ヶ条”教材を開発。これに基づくサービス研修(接遇応対系研修)を新たに開発し、既存の当該研修と置きかえる。

2006年 6月

”組織活性化研修” を ”基礎コース” と ”ステップアップコース” に分離、再開発。標準化し始めた企業の半期決算と予算化に対応しやすくする。

2006年 9月

新たに小売業界、携帯電話業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2007年 1月

愛知県岡崎市に、独立資本で(新)”株式会社ライフワーカーズ” を設立。

これに伴い(旧)”株式会社ライフワーカーズ”は社名変更し、(新)”株式会社ライフワーカーズ” が事業を継承。旧会社の取締役社長が退任して、新会社の代表取締役に就任。以来現在に至る。

コミュニケーション向上系ワークショップ教材として ”相互特性フィードバック” 教材を開発。運用開始。

2007年 9月

”指導者十ヶ条” 教材を開発。これに基づく管理者以上を対象とする部下指導育成に特化した研修を開発し、事業展開を始める。後年、”組織活性化研修” のラインナップの1つとして ”指導者養成コース” へとブラッシュアップする。

2008年 2月

事業エリアを首都圏にまで拡大。

2008年 5月

公式ブログ ”講師四方山話 ライフワーカーズ” を立ち上げ、教育参考教材を記事として蓄積し始める。

”O.J.T.十の掟” 教材を開発。これに基づく部下指導育成に特化した研修を新たに開発、事業展開を始める。

2008年 8月

コミュニケーション向上系ワークショップ教材として ”情報の精査・統合ゲーム” 教材を開発。運用開始。

本社事務所が ”平成20年8月末豪雨” により再び床上浸水被害に遭う。仮事務所で営業しながら復旧に3ヶ月以上を要す。(時間当たり最大降水量146.5mm。3日間の積算降水量447.5mm。復旧に際してお世話になった皆さまに心から御礼申し上げます。弊社近くでも堤防決壊、河川氾濫で多数の家屋が流出し、お亡くなりになられたかたがたが見えます。心からのご冥福を、またご家族さまにはお悔やみを申し上げます。家屋を失われたかたにも心からお見舞い申し上げます。)

2008年 9月

新たに葬祭業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2008年10月

”中堅社員十ヶ条” 教材を開発。これに基づく中堅社員教育に特化した研修を新たに開発し、既存の中堅社員研修と置き換える。

2009年11月

リーダーシップ開発系ワークショップ教材として ”リーダーシップ事例検討集” 教材を開発。運用開始。

2010年 6月

事業エリアを九州圏にまで拡大。

2011年 1月  

事業エリアを東北圏にまで拡大。

2011年 2月

クライアントの実情や要望に沿った、オリジナルの十ヶ条教材の開発、販売を開始。

2011年 3月

仙台で研修中に東日本大震災に遭遇。混乱を極める中、這う這うの体で一時帰社。態勢を整え直し宮城県下及び液状化現象が厳しかった千葉県下クライアントと関係各所へワンボックス車を使った支援物資配送に従事。3~6月。

2012年 5月

”組織活性化研修” の ”ステップアップコース” から、更に ”実践・職場の問題解決コース” を分離、開発し、事業展開を始める。これによって ”組織活性化研修” は、”基礎コース”・”ステップアップコース”・”実践・職場の問題解決コース” の3段階のステップアップ体系が完成。

2012年 7月

厚生労働省、愛知県労働局管轄のセミナー受託を開始。

2012年10月

”組織活性化研修” のラインナップの1つとして、マネジメント基礎に特化した ”企業組織論コース” を開発、事業展開を始める。

2012年11月

新たに食品業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2013年 3月

ブログ教材記事、累計100本を超える。

2013年 4月

それまでの汎用型手作りホームページを大幅にリニューアル。1回目の刷新。研修生向けに実施する、課題を始めとした各種告知を、ホームページを通じてタイムリーに実施可能とする。

2013年 5月

研修修了生数 延べ2万人を超える。

職場活性コミュニケーション向上系ワークショップとして ”ROBC” を運用開始。

2013年 6月

公式ブログを活用した研修事前及び事後学習を開始。研修生への個別コメント対応を始める。

大手企業向け ”組織活性化研修” のラインナップの一つに、幹部やリーダーを対象にした集合教育と、事業所別教育(現場教育)を融合させた ”事業所・営業所活性化コース” を開発、事業展開を始める。これに付随して事業所や営業所の朝礼指導、職場環境評価、教育成果としての職場活性分科会の指導を行い始める。

2013年 8月

”社員教育企画担当者の十ヶ条” を開発。クライアント各社の若手担当者育成に活用開始。

2013年11月

”組織活性化研修” のラインナップの1つとして ”女性活躍基礎コース” を開発、事業展開を始める。

2014年 6月

”組織活性化研修” のラインナップの1つとして ”組織活性コミュニケーションコース” を開発、事業展開を始める。

2015年 2月

新たに事務代行業界で教育コンサルティング事業を展開し始める。

2015年 5月 

”職場の問題解決十ヶ条” 教材を開発。”組織活性化研修” の ”実践・職場の問題解決コース” や、それに準じた研修の教材として活用開始。

2015年10月

ブログ教材記事、累計200本を超える。

2016年 4月

熊本地震で罹災したクライアント及び関係各所へワンボックス車で支援物資配送に従事。

2016年 9月

”人事評価制度担当者の十ヶ条” を開発。社員教育体系と人事評価制度の構築コンサルティング(組織活性コンサルティング)における、クライアント各社の若手担当者育成に活用開始。

2017年 1月

東京出張所を開設。

2017年11月

コンプライアンス問題が社会問題化するなか、金融ビッグバン当時に金融機関向けに実施していた ”徳育研修” をベースにして、”エシカルワーク基礎コース” を開発。”組織活性化研修” のラインナップの1つとして改めて事業展開を始める。

2018年5月

事業エリアを北海道圏にまで拡大。以て日本全国に事業エリアを拡大。

”新人教育担当者十ヶ条” 教材を開発。現場第一線の新人教育担当者向けの教材として、当該研修に活用開始。

2019年 4月

企業組織論系ワークショップ教材が50種類を超える。

2019年 5月

ブログ教材記事、累計300本を超える。

2020年 3月

公式ブログが、2つのランキングサイトで、サブカテゴリランキングながら1~3位で安定するようになる。

2020年10月

ブログ教材記事、累計400本を超える。

2020年12月

ビデオ教材の開発を開始。YouTube 活用。研修生が自主的にビデオ教材を見ながら振り返りと補完学習を実施し、その後メールで講師が個別指導を行う。第1弾として ”組織活性化研修” の ”基礎コース” 修了者向け補完学習教材を開発、運用。既習事項の振り返りと、企業組織論のステップアップ各論にあたる ”動機づけ論” をセットにしたビデオ教材は、4時間弱の濃い内容。以来各種ビデオ教材を開発、順次運用。

研修ラインナップの全てにおいて、コロナ禍対応型リモート研修を開発。日本全国の研修生とSkype,Teams,Google Meet,Zoom を使ってインタラクティブ研修を実施開始。以来研修総量の 1/3~ 1/2 をリモート化。

2022年 2月

ブログ教材記事、累計500本を超える。

2022年 3月

24時間対応型の振り返り学習教材をwebシステムで開発。運用開始。

2022年 9月

ブログ教材記事、累計600本を超える。

2022年10月

公式ホームページを大幅リニューアル。

ご覧の通りの激動の社史。これまでは独立系ネットワーク講師陣の皆さまと、必要に応じてタッグやチームを組んで役割分担をしながらフレキシブルに事業展開をしてまいりましたが、今後は(現)代表取締役のノウハウ継承と、事業規模や会社規模の拡充、拡大を図ってまいります。私どもの教育理念考え方守備範囲具体的な研修商品に興味関心、共感頂ける講師経験者の皆さま。ノウハウを共有して、共に日本を元気にしていきませんか。経験の浅いかた又は未経験のかたでも、センス情熱、ある程度の自己投資の覚悟があれば、大いにご支援申し上げます。登録講師、スタッフ採用、共同経営、エリアによっては暖簾分けも可能です。個別にお問い合わせください。

CONTACT

はじめての導入のご相談・お問い合わせは

でお願いします

お電話での対応や回答を希望される場合は
その旨メールにご明示くださるようお願いします