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トップ >> よくあるご質問 >> Q8.研修機会は全員に与えるべきでしょうか?

Q&A よくあるご質問集

ここでは、弊社の研修をお申し込みされる際によくあるご質問と、それに対する回答を掲載させて頂いております。また、今後もご質問の多い内容については随時掲載させて頂きます。一般的な回答ですので、事案により全てのケースに当てはまるとは限りませんのでご了承下さい。こちらに掲載されていないようなご質問などがございましたら、お気軽にメール等にてお問い合わせ下さい。

8. 研修機会は全員に与えるべきでしょうか?


会社の規模、考え方、予算などに依ります。又、研修のカテゴリーにも依ります。例えばいわゆる「スーパーマン教育」(傑出したトップリーダーを輩出するための教育)であるなら、厳選されたメンバーを集めて実施すべきでしょう。又、Q24.のご質問にもあるような「研修のステータス化」を企図する場合なども選抜した一部のメンバーで実施することになるでしょう。しかし、一般的な研修、例えば職種別研修であれば該当する職種の方全員に、階層別研修であるならば該当する階層の方全員に研修機会を与えることが基本です。


ところが、大きな規模の会社になりますと「全員に研修機会を与えていたら予算も時間もとんでもないことになる」ということで、選抜メンバーでのみ研修を実施するということも実用的運用として広く行われています。但し、この場合でも年次教育という枠組みは堅持して、これについては一切の分け隔てなく全員必須とし、それ以外についてはT.P.O.に応じて選抜メンバーで実施するという塩梅です。曲がりなりにも「教育機会は全員に与える」という考え方が貫かれているのです。


さて、企業教育においては、より良いことをいかに「組織浸透」させられるか、それを「組織文化」にまで高めて行くことができるか否かが成否を分けます。そうであるならば、浸透を図るべきより良い事柄(価値観や考え方や言語)をいかに組織で共有できるかが要諦になります。一番手っ取り早く判りやすいのは全員に直接伝える方法です。全員に研修機会を与えるということは、そういうことです。より良い事柄に触れ、その活用、実現に意欲的な人々をマイノリティからマジョリティへと短期間に変遷させることができれば、組織全体は必ずより良い方向へと進みます。当然、このためには短期集中で組織立った教育を行うために、しっかりと教育予算を立て、獲得することが基本中の基本、前提条件となります。「教育にばかり予算をかけていられない」というお話も聞きますが「経営は教育である」つまり「経営=教育」との経営哲学からすれば、「教育にばかり予算をかけていられない」という発想自体が、経営と教育は別物であるという意識を物語ってしまっていますから"非"なのです。勿論、程度にも拠るのでしょうが、しかし、このような発言をするトップの方に、意外と効率の悪い教育をしているケースが目立ちます。


経営は大胆かつ繊細に行うものです。「経営=教育」ならば、つまり教育も然りなのです。つまらないバランスや体面に縛られてチマチマ行っているような教育は、 企業成長の原動力にはなり得ません。焦点を定めて大胆に判断、決断し、一気呵成に展開して、そこからより良いものの定着を企図した仕掛けを粘り強く講じ、組織文化として行くのです。ことにも依るのでしょうが、極力これを短期間でやり遂げて、次の焦点化、大胆な判断、決断、一気呵成の展開へと繋げて行くのです。この繰り返しで、企業は一段、又一段と確かにレベルアップして行くのです。畢竟、トップが教育にのめり込む姿勢がなければ話は始まりません。当然、社員教育担当者はトップを教育にのめり込ませる巻き込みと、予算配分の決断を迫る担当者と言うことにもなりましょう。

会社様に依って事情は異なりますでしょう。総合的な判断に依りますので、一度ご相談下さい。


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